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大学院と大学院入試

大学院:法政大学人文科学研究科心理学専攻

 修士課程では、「認知」と「発達」という2本柱のもと、心理学の教育研究職や心理学に関連する専門職に就くことのできる人材育成を目指しています。

そのために、心理学が用いている実験法、調査法、検査法、面接法、フィールドワークなどを広く身につけ、学校や社会、家庭現場で起こっているさまざまな心 理的問題に対処できる能力を育てていきます。こうした心理学の専門的能力を支えるため、コンピュータ・リテラシー、プレゼンテーション能力、コミュニケーション能力の開発にも努めます。

頭で考えたことを、実際に確かめながら検討していくのが、心理学の研究スタイルです。そのため、心理学では研究方法の習得がことさら重要になります。

学校心理士」の資格取得に必要な科目群も充実させています。「社会・公民」の専修免許取得と合わせて、教育システムにおいて心理学が貢献できる分野の開発にも重点を置いています。

博士後期課程では、心理学関連の教育研究職を目指す院生を受け入れ、映像・言語・学習・記憶・行動・睡眠・社会・犯罪・教育、それに発達臨床を専門とする研究スタッフが、研究職を目指す院生諸君の指導と共同研究に取り組んでいきます。
 修士課程・博士課程ともに社会人入試を実施しています。修士課程では14条特例を適用し、2年めは職場に戻って研究を進めながら論文作成に従事することができます。

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大学院入試について

 入試は秋・春の2回実施されます。例年、秋試験は10月(修士課程のみ)、春試験は1月(修士課程、博士後期課程、研修生)です。詳しくはこのページをご覧下さい。
 大学院入試では、心理学の用語についてその意味を問う問題も出題されます(過去問題は法政大学大学院事務部から入手して下さい)。用語問題は「法政心理キーワード」から出題しますので、よく準備して下さい。
 入試要項など、大学院入試に関する詳しい情報はこちらから。
法政大学大学院事務部
〒162-0843 東京都新宿区市谷田町2-15-2 法政大学大学院棟1F
TEL 03-5228-0551 FAX 03-5228-0555

法政心理キーワード


この用語集は
日本心理学諸学会連合が「心理学検定試験」のために作成した「心理学検定試験キーワード」を元に、法政心理の教員スタッフが心理学専攻の学部生として、特に知っておいて欲しい用語を選出したものです。

法政大学大学院人文科学研究科心理学専攻の大学院入試ではこれらの用語についてその意味を問う問題が出題されますので、この用語集を参考にして準備して下さい。

「法政心理キーワード」は「心理学検定試験キーワード」
のうち、(1) 人物名を除く、(2) 主要な用語を選び、(3) 各領域で重複して出現する用語のうち、「・」の使い方など、表記が違うものを統一し、さらに (4) 法政心理で学ぶのに重要になるいくつかのキーワードを追加して作成しました。こちらからダウンロードできるPDFファイル中、赤で着色してある用語が「法政心理キーワード」です。



社会人入試と14条特例について


法政大学人文科学研究科心理学専攻では2011年度入学生にむけて,社会人入試を開始します。学校や役所、企業や団体などに勤めながら最新の心理学について学びたいと望んでいる人や、職場で直面する様々な問題に心理学を応用しながらその方法を学びたいと願う人たちに対して大学院の門戸を開き、心理学における高度な専門性を有した職業人を養成することが目的です。

しかしながら、心理学専攻のカリキュラムは昼間開講のため、このままでは学びたくても入学しにくいという声も聞かれます。そこで2011年度入学生からは、文部科学省の大学院設置基準第14条に定める教育方法の特例の取扱いを適用した、いわゆる「14条特例」の適用を始めます。この制度の内容に関するQ&Aを以下に記します。ご参照ください。

よくある質問と回答


Q: 「14条特例」とは何ですか?

A: 我が国の大学院は「大学院設置基準」という文部科学省の省令にもとづいて設置されています。大学院に対しては、近年、高度な専門性をもった社会人の養成への期待が高まっていますが、社会人にとって、修士課程の2年間職場を離れることは困難です。そこで、大学院設置基準第14条「大学院の課程においては、教育上特別の必要があると認められる場合には、夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う等の適切な方法により教育を行うことかできる」と規定されるようになりました。この改正により、職場を離れる期間をできるだけ短縮して大学院に進学することが可能になったのです。


Q: 心理学専攻ではなぜ「14条特例」を適用することになったのですか?

A: 心理学専攻の大学院カリキュラムは昼間開講のため、社会人選抜を開始しても、このままでは学びたくても入学しにくいという声も聞かれます。また、職場において様々な「心」の問題に取り組んでいる専門家に、心理学の最新知識を学びながら優れた応用研究や実践研究を進めていただくことで、大学として社会に対する貢献ができるのではないかと考えています。


Q: どうすれば「14条特例」の適用が受けられますか?

A: 心理学専攻では、社会人入試(修士課程)により入学した大学院生を「14条特例」の対象としています。出願時に「14条特例」を適用する希望のあることを明記して下さい。また、入学後、指導教員と相談し、研究計画書を提出して下さい。

ただし,2011年度のみ以下のようにします。2011年度用の入試要項には,時間的な問題がありこの点は記載されていません。HP上に事前に広報し,面接試験においてその意志を確かめます。


Q: 14条特例が適用される院生はどのように単位をとればいいでしょうか?

A: 修士の学位をとるためには,30単位以上とることが必要です。心理学専攻では,通常の授業を月から土まで開いています。特に,土曜日に開講されている2科目(4単位)は,14条特例が適用されている院生にも履修しやすいでしょう。また,授業期間外に開講される集中講義もあります。こちらの単位も履修しやすいと思います。その他に,学位をとるためには修士論文を提出し,認められることが必要です。


Q: 職場にいながらの指導はどのように受けることになりますか?

A: 指導教員との相談の上,通学した際に対面で指導を受けます。そのほか補助的に,電子メールや掲示板、電話などを利用して指導を受けることもあります。入学後半年以内に指導方法および時間について履修計画書を作成して提出します。


Q: 学費はどうなりますか?

A: 学費については通常の大学院生と同等です。


心理学専攻(大学院)の理念や教育方針

 最近、大学では、入学してくる学生に期待することや、卒業までに習得して欲しいこと、そしてそのための教育方針などを文書としてまとめるようになっています。これらの文書は一般向けに書かれたものではありませんので、分かりにくいかもしれませんが、興味のある方はご一読下さい(以下のリンク先の文学部心理学科の欄をご覧下さい)。
・学生の受け入れ方針(アドミッション・ポリシー)
・教育課程の編成・実施方針(カリキュラム・ポリシー)
・学位授与方針(ディプロマ・ポリシー)

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