東京2020大会の開催直後において、開催都市である東京都民は、大会の開催をどう考えていたのか。大会直後に収集された貴重なデータを分析した論文が採択されました (「原著」ではなく「フォーラム」という投稿区分です)。
荒井弘和・樋口匡貴・伊藤拓・中村菜々子 (2022). 東京2020大会の開催直後における大会開催に対する東京都民の認知 スポーツ産業学研究, 32 (印刷中)
本文より：
40%弱の対象者が，開催後においても中止を望んでいた．大会が成功に終わったとしても，大会の中止を望む層が一定数存在し続けることは，将来のオリンピック・パラリンピック競技大会の招致活動に対して警鐘を鳴らしていると考えられる．
2030年に開催される冬季大会を、札幌市が招致する流れができていますが、オープンな議論を行ったのか、甚だ心許ないと感じています。本研究の知見が、招致について議論しようという流れに寄与することを願っています。
なお、私たちの研究グループでは、科研費や日本心理学会の研究助成を原資として、継続的にCOVID-19に関する研究を行っています。以下は、研究成果の一部は、以下のとおりです。
樋口匡貴・荒井弘和・伊藤拓・中村菜々子 (2022). 東京都在住者における新型コロナウイルス感染症の予防行動およびその関連要因の変遷：第1回緊急事態宣言および第2回緊急事態宣言期間中を中心とした検討 Journal of Health Psychology Research (印刷中)
荒井弘和・樋口匡貴・伊藤拓・中村菜々子 (2021). 東京2020大会の開催延期決定直後における大会開催に対する東京都民の認知 スポーツ産業学研究, 31, 261-266.
